蓄電池システム

災害対策及び、電気代削減クリーン社会の実現に向けて

太陽光発電のFIT（固定価格買取制度）終了を機に、売電から電気の自家消費への切り替え・災害に備えて非常用電源を確保することへの関心が高まっています。

太陽光発電設備の導入を検討している方も、既設で蓄電池との併用を考えている方も、ぜひ参考にしてください。

蓄電池を併用するメリット

太陽光発電設備でつくった電気を効率的に自家消費して購入する電力を削減すれば、節電・節約になります。

FIT終了前であれば、電気代が安い深夜の電気を蓄電池に貯め、電気代が高い日中に放電して使うことで、太陽光で発電した余剰電力を売電に回すこともできます。

FITが終了しても、発電した電気を家庭でまかなう、自家消費に切り替えれば、光熱費を限りなくゼロに近づけることができます。

太陽光発電設備と蓄電池を併用することによって、太陽光で発電した電気を貯めておけるようになります。
昼間に発電した電力を蓄電池に貯めておけば、停電時でも電気機器を使うことができます。

今までは、高額な初期費用がかかりました。しかし、蓄電池の需要が増え、各メーカーの生産拡大とともに比較的安価な製品も出てきています。また、家庭用蓄電池の導入には補助金が下りる可能性もあります。

家庭用蓄電池の定置型を設置する場合、一般的な蓄電池の大きさとしてはエアコンの室外機くらいの大きさで、重さは50～100キロほどです。最近では、ベランダにも設置できるほど小型の蓄電池も出てきています。

蓄電池の寿命は10年～15年といわれています。蓄電池は充電と放電を繰り返すことで少しずつ劣化していくため交換が必要になります。

蓄電池を後から設置する場合は、既存の太陽光発電システムの容量に合わせたスペックの蓄電池を設置する必要があります。
家庭での電気使用状況も考慮しましょう。

蓄電池のメーカーとの相性や互換性も様々な要素がありますが、実績のある弊社にご相談ください。

令和2年度の東京都の家庭用蓄電池に対する補助金は、応募者が殺到し予算の43.92億円を短期間で満了してしまいました。

令和3年度の補助金も予算が30億7,440万円と高額ですが、前回同様に短期間で満了するかと思われます。そのため、弊社では少しでも補助金を使用し、設置していただきたいため、受付を開始いたします。

早期に予算に達して終了してしまう場合がございます。お早めに機器の選定や、必要書類のご準備をしていただくことにより、スムーズに申請が行えます。もちろん、費用はかかりません。

交付決定が出てからご契約をさせていただきますので、ご安心ください。

予算	30億7,440万円
補助対象者	補助対象機器の所有者（国、地方公共団体及び外郭団体等の公的な団体は除く）
申請期間	令和3年4月1日～令和4年3月31日まで ※消印有効（予算額に達し次第終了）
対象条件	・都内の住宅に新規に設置する機器（未使用品）・太陽光発電システムを同時設置するか、既に設置していること。・家庭の太陽光発電等の電力データ、再エネ電力の自家消費に伴う環境価値等が提供可能であること。家庭用蓄電池は概ね6kwh以上なので、殆どの場合で満額の42万円を受領できるかと思います。
補助率	1/2
対象商品	＜対象の蓄電池メーカー＞・ニチコン、長州産業、NFブロッサムテクノロジーズ、シャープ、田淵電機、オムロンソーシアルソリューションズ、ネクストエナジー・アンド・リソース、デルタ電子、京セラ、村田製作所、エリーパワー登録されている蓄電池システムの詳細はこちらをご覧ください。